太陽光発電の10年後はどうしてる?

太陽光発電の10年後はどうしてる?

太陽光発電の10年後に行われる活用方法
  1. 大手電力会社に継続して余った電気を売る
  2. 新電力会社に売電先を切り替えて電気を売る
  3. 蓄電池を導入して電気代を抑える
  4. 電気自動車やV2Hを導入する
  5. 撤去する

具体的には以上のような活用法が取られます。

中でも、とりあえずは自己消費に向けて取り組む形が、コスパが良く、多くの方がお勧めする方法となっています。

蓄電池の性能も年々向上しており、自己消費型の家庭が増えていくだろうと予想できますね。

この記事では太陽光発電の10年後に関する質問について答えて見ます。

この記事のポイント
  • 太陽光パネルは10年経ったらどうなる?11年目以降
  • 太陽光は10年で元が取れますか?
  • 太陽光発電は10年後に交換する必要がありますか?
  • 太陽光売電 11年目以降のおすすめ
  • 太陽光発電10年後の買取価格




  • 太陽光パネルは10年経ったらどうなる?11年目以降

    結論から言うと、10kW未満の住宅用太陽光発電の場合、FIT期間が終わったあとも「卒FIT」として売電できます。

    さらに、今までとは異なる電力会社の「卒FIT買い取りサービス」で、新たな特典を得ることもできます。

    ただし、FITの売電単価と比べると、卒FITの単価はかなり安くなります。

    太陽光は10年で元が取れますか?

    太陽光発電は、設置条件や地域、使用電力量、初期費用によりますが、10年で元が取れる可能性は十分にあります。一般的には、10~12年で投資回収ができるとされています。

    初期費用:太陽光発電の初期費用は、平均して150~300万円程度です。これに対して、年間の電気代節約や売電収入を考慮すると、年間15~30万円のコスト削減効果が見込めます。

    売電収入:日本の固定価格買取制度(FIT)により、設置後10年間は一定の価格で電力を売ることができます。売電価格は年々下がっているものの、まだ十分に元を取れる仕組みがあります。

    実例
    東京都内の一例では、10kWの太陽光パネルを設置し、年間30万円の売電収入が得られたとします。初期費用が約250万円とすると、約8~9年で投資を回収し、10年以降はほぼ利益となります。

    条件が整っている場合、太陽光発電は10年以内に元を取ることが可能です。設置場所や規模、電気料金、売電価格などをしっかりと見極めることが大切です。



    太陽光発電は10年後に交換する必要がありますか?

    太陽光発電システム全体を10年で交換する必要は基本的にはありませんが、一部の機器(特にパワーコンディショナ)は10年を目安に交換が必要となる場合があります。

    太陽光パネルの寿命:パネル自体は20~30年の寿命があるため、10年で交換する必要はありません。ただし、出力は少しずつ低下します。

    パワーコンディショナの寿命:一般的に10~15年が交換目安とされており、10年を過ぎた段階で劣化が進んでいる場合、交換が必要になることがあります。

    設置から10年経過した家庭では、パワーコンディショナの交換費用として15~20万円が必要になるケースが多いです。しかし、太陽光パネル自体は問題なく動作し続けることがほとんどです。


    太陽光発電システム全体の交換は必要ありませんが、パワーコンディショナなど一部の機器は10年経過後に交換を考慮する必要があります。


    太陽光売電 11年目以降のおすすめ

    11年目以降は売電よりも自家消費を優先することが、コストパフォーマンスの向上に繋がります。また、蓄電池やエコキュートとの連携が効果的です。

    売電価格の低下:FIT終了後は、電力会社への売電価格が大幅に下がるため、売電収入が大幅に減少します。これにより、自家消費の方が経済的に有利になる場合があります。

    蓄電池の活用:蓄電池を導入することで、昼間に発電した電力を夜間に利用することができ、自家消費率を高めることが可能です。

    11年目に売電から自家消費にシフトし、蓄電池を導入した家庭では、電気代が大幅に削減されました。売電価格に依存しない安定した電力利用が実現しています。

    11年目以降は、売電よりも自家消費を重視し、蓄電池やエコキュートの活用を検討するのがおすすめです。

    自家消費の割合を増やすことで、経済的メリットを最大化できるからです。


    太陽光発電10年後の買取価格

    10年後の買取価格は、FIT制度が終了するため市場価格に移行しますが、売電収入は大幅に減少します。

    市場価格の適用:固定価格買取制度の終了に伴い、11年目以降は市場価格での売電が主流となります。これにより、1kWhあたりの売電価格が10円以下になることが通常です。

    電力需要の影響:市場価格は電力の需要と供給によって変動するため、売電収入は不安定になります。

    10年後に買取価格が約8円に下がった家庭では、売電収入が半減しましたが、自家消費に切り替えることで電気代の削減を図りました。

    10年後は買取価格が大幅に下がるため、自家消費へのシフトが重要です。


    電力会社
    買取単価(円/kWh)
    北海道電力
    8円
    東北電力
    9円
    東京電力
    8.5円
    中部電力
    8円
    北陸電力
    8円
    関西電力
    8円
    中国電力
    7.15円
    四国電力
    7円
    九州電力
    7円
    沖縄電力
    7.5円
    各電力会社ごとに売電単価は異なっておりますが、平均すると7円~9円/kWhが10年後の売電単価の相場になります。


    新電力会社では10円/kWh以上のところもありますが、これまでの10年間の事を考えてしまうと、どうしても損した気分になってしまいますね。


    太陽光発電の10年後はどうしてる?の答え

    基本的には売電価格が大きく下がる為に、蓄電池等をも利用した形での自家利用が主流となるでしょう。
  • 売電する場合は買取価格が変動するごとに売電収入も左右されますが、自家消費では買取価格の影響を直接受けることはありません。

  • 太陽光発電を自家消費に切り替えると、近年増えている自然災害による停電時には、非常用発電源として活用可能です。

  • また、電力会社と契約しているプランのお得な時間帯などを気にすることなく、いつでも電気が使えます。

  • 再度何かしらの設備投資が必要になりますが、太陽光発電には普通に電力を消費するだけではなく、コスパ的なメリットがあると言えますね。

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