売り物件について確認しておくべき３つの売却状態とメリット

世の中で広告されている、WEB上で表示されている売り物件には絶対に確認しておいて欲しい、3種類の形態があります。

売り物件の３つの形態

自社物件

自社受け物件

他社受け物件

この事は自社物件以外は、表面では確認がほとんど取れません。

ユーザーの皆様には何のことかわかりにくいかもしれませんね。

これはWEB上では特にそうですが、売買物件の詳細を知りたい時や、交渉事がある際に大きな違いが発生する部分になりますので、詳しく説明したいと思います。

この違いを知っておけば、

不要であった費用を払わなくてもいいケース

購入の競争になった場合に有利に話を進める事ができる

値段交渉がスムーズになったりする

というようなメリットを受けれる可能性があります。

単純に損をしなくてもいい様になりますので、ぜひ理解しておくようにしましょう。

1 自社物件とは
- 1.1 自社物件の注意点
2 自社受け物件とは
3 他社受け物件とは

自社物件とは

不動産業者が売主である物件ですね。

広告では

取引形態：売主

と表示されます。

不動産業者が所有し、自らが売主となるケースです。

宅地分譲などが例としてわかりやすいと思います。

自社物件の注意点

目当ての物件が自社物件である場合、売主である不動産業者へ直接問い合わせましょう。

他業者が広告している場合もありますが、基本的には売主である不動産業者へ、直接が正解です。

その理由として、直接であれば仲介手数料が不要だからです。

直接であれば仲介手数料が不要であるにも関わらず、広告している他社経由で問い合わせをすると、その他社へ仲介手数料が発生してしまいます。

私の様に良心的な不動産業者であれば、買主から仲介手数料をもらわないのですが、まだまだそんな親切な不動産業者は少ないです。

また、もしかするとその売主が支払う仲介手数料分、値段を下げてもらう事もできたかもしれません。

なので、私の様な素敵な不動産業者は、直接売主の元へ問い合わせるように勧めます。

これを知っているか知っていないかで数十万円～場合によっては数百万円損をしてしまうのです。

また、基本的には直接が正解ですが、例外も存在します。

売主が怪しい場合

交渉を直接しにくい場合

専属で仲介業者を入れている

①、②の場合は、信用できる不動産業者を通す事も考えなければいけません。

仲介手数料が発生しますが、それでも安心を得たい場合ですね。

また、売主が建築屋さんだったり何らかの事情がある場合、売却活動を不動産業者へ一任している様なケースも存在します。

この場合はどうしようもありません。

いずれにしても、「自社物件の形態は基本的には仲介手数料が不要である」と覚えておきましょう。

自社受け物件とは

物件の情報の流れ方としてはこの様な形式です。

値段交渉などの交渉事をするにも、売却物件の背景を聞くのにも、不動産業者Aが直接売主と話をしていますので、スムーズに話が通りやすいのです。

また、不動産業者Aの立場からすると、仲介手数料という収入を売主と買主双方から受領できるので、気合の入り方が違ってくるのは自然な事です。

ということで、物件の問い合わせを行う場合には、元請である不動産業者へ問い合わせをするのが自然なのです。

自社受けと言ったり、元受け業者と言ったりされますが、声の届きやすい不動産業者である事を確認するようにしましょう。

この自社受けであるかどうかは、広告上、WEB上では表示されていませんので、その都度確認が必要です。

他社受け物件とは

他社受けの場合であれば、一般ユーザーとの間にもう1社入る事になるので、話の行き違いや、受け止め方の違いなど、細かな部分でどうしてもズレが発生しやすくなります。

酷い場合だと、売主まで話が通っていない事すらあります。

また、元受け業者にお客さんがいた場合は、先程も言いましたが、元請業者の収入が倍になる訳ですから、当然そのお客さんが優先されるケースがほとんどです。

この他社受け物件は、WEB上で会員登録を促したりするのに使われていたり、他の物件を勧めるためのあて物にされたりと、エンドユーザーからするとあまりメリットの無い状況でしかありません。

なので問い合わせをする際は、やはり自社受けなのか他社の取り扱い物件なのかを最初に確認し、他社扱いであればスルーするようにするのが賢明です。

手間ですが、元受け業者を探すようにしましょう。

この事を知らずにいる方が多いので、これを機会にぜひ確認するようにしましょう。

また、この形態がいい場合の例外も有ります。